株価は、企業業績の影響を強く受けます。また、景気や金利など経済的要因や政治動向、機関投資家（多額の取引をしている人）の動向などの影響も受けます。

企業は株主に対して、利益を蓄えた剰余金の中から配当金を支払います。一般に、企業業績が良くなると配当金の額は増えます。また、企業業績が良くなると資金的な余裕ができるため、新しい設備投資や新商品の開発などが積極的に行われ、企業業績がさらに良くなり、その企業の価値は高まります。

反対に企業業績が悪くなると、配当金の額が減ったり、支払われなくなったりします。また、企業業績が悪くなると資金的な余裕がなくなるため、設備投資や新商品開発などがあまりできなくなり、企業業績がさらに悪化し、場合によっては倒産することもあります。このようなことから、株価は一般に企業業績が良くなると値上がりし、企業業績が悪くなると値下がりします。

また、｢株価は、将来の企業業績の変化を映す鏡」といわれます。そのため、将来、その企業の利益は増える（減る）のか、増える（減る）としたら、どのくらい増える（減る）のかを予測することが大切です。ただし、利益が増えても、結果として予想よりも伸び率が小さければ株価は値下がりしたり、利益が減少しても予想ほどは減少しなければ株価は値上がりしたりすることがあります。

景気や金利、為替などの経済的要因も株価に大きな影響を与えます。

一般に、景気が良くなるとモノやサービスが売れるようになり、その結果、企業の利益が増え、株価が上昇しやすくなります。一方、不景気になるとモノやサービスの売れ行きが悪くなり、その結果、企業の利益が減少し、株価は下落しやすくなります。

一般に、借入金が多く金利負担の大きい企業は、金利が下がると支払い利息が減少して利益が増加するので株価は上昇しやすくなります。反対に、金利が上がると金利負担が膨らんで利益が減少し、株価は下落しやすくなります。

また、金利が低くなると借入れをしやすくなるので、一般に、企業の設備投資や個人消費が活発化し景気が良くなるため、株価の上昇要因となります。反対に、金利が高くなると借入れをしてまで設備投資をしようという企業は少なくなり、個人も借金をしての消費を控えるようになるため、一般に、経済が停滞し株価の下落要因となります。

企業には、自動車メーカーや電機メーカーなど輸出中心の企業と、石油会社や食品加工会社など輸入中心の企業があり、為替の変動は各企業の業態によって影響が大きく異なります。

わが国における輸出入は、一般に米ドル建て等で行われているため、円高／米ドル安等になると、一般に原材料・部品、製品・商品などの円換算の輸入価格が安くなるため、輸入企業の利益は増えますが、モノやサービスを販売した円換算の輸出価格が安くなるため、輸出企業の利益は減少します。一方、円安になると、一般に円換算の輸入価格が高くなるため輸入企業の利益は減りますが、円換算の輸出価格が高くなるため輸出企業の利益は増えます。

日本の主要企業には円安メリットの大きい輸出企業が多いため、日本の株式は円安のときに株価が上がりやすいとされています。ただし、グローバル化が進む現在、海外現地生産等の拡大から為替と企業業績の関連性は薄くなってきているともいえます。

商品の価格は、需要が多ければ値上がりし、供給が多ければ値下がりしますが、株価も基本的には同じです。
株式市場の参加者（投資家）は、個人、外国人、機関投資家（生保・損保・銀行・信託銀行・投資信託など）、事業法人、証券会社などですが、こうした投資家の動向によって、株式市場全体が変動することがあります。

たとえば、ある機関投資家が、保有する株式の見直しのため、一部の株式を大量に購入したとします。すると、特に株価が値上がりする理由がなくとも、この購入につられて他の投資家も購入し、その結果、株式市場全体が値上がりすることがあります。

また、株式市場の取引量に占める外国人投資家の割合が高くなっており、外国人投資家の動向を見極めることも重要です。外国人投資家が大量に売却したことにより、株式市場全体が値下がりすることもあります。

信用取引や裁定取引の動向も株価の行方に大きな影響を与えます。