債券相場（市場価格）は、市場環境の変化を事後的に反映するのではなく、将来の変化の予想（期待）に基づいて形成されます。

たとえば、将来、金利が下がる（金融緩和）と予想する投資家は、債券の利回りも低下（価格が上昇）するとみて債券を購入するといった投資行動をとります。
つまり、債券相場の変動は、市場における金利などに対する予想の変化が、債券の需給に反映されることによって引き起こされるといえます。

債券は金利商品であることから、市中金利の変動によって債券価格（利回り）は変化します。また、債券市場で形成される相場とは、利回りで表される実勢金利であり、その利回りをもとにして換算される価格の動きでもあります。

なお、一般に、市中金利が上昇すると債券価格は下落し、市中金利が低下すると債券価格は値上りします。

わが国の債券相場は、海外金利、特に米国金利の影響を強く受けます。たとえば、米国金利が上昇して、日本との金利差が大きくなると、一般に日本の投資家は、利回りの高い米国債券への投資を積極化することから、国内の債券需給が悪化し、相場が下落（利回りが上昇）する可能性が高くなります。

一般に、不況期は企業の設備投資意欲が減退し、個人消費も低調となるため、銀行等金融機関の企業への貸出しは減少し、預貯金が増えます。これに対して、金融機関は貸出金利を引下げて貸出しの拡大を図るとともに、預貯金金利を下げようとします。
つまり、一般に、不況期には資金需要が減少して金利が下がり、債券相場が上昇（利回りが低下）します。反対に、好況期には資金需要の増加から金利が上昇し、債券相場が下落（利回りが上昇）することが多いといえます。

物価も債券相場に大きな影響を与えます。たとえば、1973年と1979年にオイルショックによって物価が急騰したときには、インフレ鎮静化のための金融引き締め政策が実施された結果、債券の利回りは上昇しました。その後、物価が鎮静化すると金融緩和政策等の実施により、債券の利回りも低下しました。

為替相場は、内外の資金の動きや、わが国の金融政策に影響を及ぼすとともに、債券相場と密接に関係しています。たとえば、円高局面では以下のような状況が起きた場合に、債券相場が上昇することが考えられます。

このように、円高局面では、国内の金利が低下し、債券の需給が好転する傾向が強く、円安では逆の動きになりやすいといえます。

債券相場は、次のような市場の需給動向による影響も受けます。

新規に発行される債券（市場への供給）に対する需要が少なければ、相場を圧迫することになります。発行量や発行条件が需要に対して適正である場合には順調に消化され、相場にプラスとなりますが、逆の場合には、販売不調から需給が悪化し、債券相場にマイナスに働きます。

債券の主要な投資家は、生損保、銀行・信託、年金、投資信託、外国投資家等の機関投資家であり、その動向は発行市場および流通市場での債券の需給に大きな影響を与えます。

日本銀行は、市中に出回る資金量の調節を、短期債や長期債の売買を通じたオペレーションによって行います。このオペレーションが債券市場を通して行われると、相場は短期的に影響を受ける場合があります。
たとえば、買いオペレーションの実施は、市場から債券が吸い上げられるために、その分だけ需給関係が好転し、相場にプラスとなります。売りオペレーションの場合は、その逆の影響を債券相場に与えます。

以上の要因の他にも、格付けのような債券発行体の元利金返済能力の評価の変更や、債券が発行されている国における為替その他の政策変更等も債券価格の変動要因となります。